会社勤めのサラリーマンであればだれもが気になるのが平均年収ですよね?
景気はいいといわれながらもなかなな上がることのない給与。
いったい他の人はどのくらいもらっているのでしょうか?
そこで今回は20代、30代、40代、50代別の平均年収や平均手取り額など徹底調査してご紹介していきます!
年収をあげるための副業などの紹介もしてますのでぜひ最後まで見てくださいね。
目次
サラリーマンの年代別平均年収


こちらは国税局の『民間給与の実態調査』に基づく数値となっています。
全体の平均給与としては20代から徐々に上昇をしていき、50代前半をピークに下降していくという流れです。
全体の平均としては、男性511万円で女性が272万円と男女比では、男性が女性のほぼ倍の結果となりました。
男女別にみる平均年収

こちらは上部の表をグラフ化したものです。
現在では女性の社会進出が進んでいるといわれていますが、男女差はまだまだあるのが現状のようです。
女性の場合は30歳前後で婚姻や妊娠などをする人がピークを迎える傾向があるようで、それ以降なかなか年収が伸びづらい状況になっています。
20代の平均年収
20代の収入はこちらの金額となりました。
- 男性20~24歳 265万円
- 男性25~29歳 371万円
- 女性20~24歳 226万円
- 女性25~29歳 295万円
注目すべきは20代前半と20代後半では大きな金額の差があるということです。
大学新卒の就職者が大きく平均値をあげているともいわれています。
しかし、これは20代前半で社会人デビューした人たちが、数年で企業にとって利益を生み出す人材に成長して会社に評価された始めているとも言えるでしょう。
なぜなら一般的には、新卒の新入社員は3年から5年は収益を生み出さない赤字人員なのです。
しかし企業は、新卒などのまだ社会に染まっていない若い人材を、『先行投資』としてとらえていて自社でこれから育てていこうと考えているのです。
30代の平均年収
30代の収入はこちらの金額となりました。
- 男性30~34歳 438万円
- 男性35~39歳 499万円
- 女性30~34歳 294万円
- 女性35~39歳 297万円
30代ではある程度の経験を積んで来て企業としても中核的な人材として期待を寄せ始めます。
プロジェクトリーダーや主任といった、ある程度責任のある仕事を任せられることも多い年代になっていきます。
仕事量も責任も大きなものがのしかかる年代でありますが、この年代での仕事は後々の人事評価などに大きくかかわることがあるので慎重にこなしていきたいところです。
また、私生活でも結婚や出産を迎える人が多く、20代の浪費生活から貯蓄や投資などといったふうに生活スタイルも変化してきます。
40代の平均年収
40代の収入はこちらの金額となりました。
- 男性40~44歳 568万円
- 男性45~49歳 638万円
- 女性40~44歳 290万円
- 女性45~49歳 292万円
40代では会社の中でもベテランとの位置づけがされてきて、課長や部長などの管理職に付き社会的地位も上昇していきます。
ただ、管理職になるというのも実はデメリットがあります。
管理職では、管理職手当が支給される代わりに休日出勤や残業代など手当てが一切つかなくなってしまうのです。
一方で、40代前半では、これまで培ってきた経験をもとに、ステージアップに挑戦する人も増えてきています。
子供も中高生へと成長していて、学費などに大きな金額がかかるため、年収ベースをあげるために転職を考える人が多いようです。
50代の平均年収
40代の収入はこちらの金額となりました。
- 男性50~54歳 649万円
- 男性55~59歳 629万円
- 女性50~54歳 281万円
- 女性55~59歳 275万円
返金年収で最も高いのが50代前半までの年代です。
これは、50代後半以降に早期退職や仕事の処理能力低下に伴って年収を引き下げられるケースがあるからだと考えられます。
ただ、逆に出世レースに乗っていた人は50代前半以降に、急激に年収が上がるケースもあり人によりかなりのばらつきがある年代ともいえます。
サラリーマンの手取り額は?

一般的に年収といわれるのが、基本給プラス残業等諸手当を足した分の金額です。
この年収から、所得税や住民税社会保険料などを差し引いた金額が手取り額になるのですが、年収によって税率などは大きく変わります。
まずは年収から手取り額を算出する計算方法をご紹介。
手取り額 = 年収 - 税金 - 社会保険料
①税金
- 所得税
- 住民税(都道府県民税・市町村民税(特別区民税))
②社会保険料
- 健康保険
- 介護保険
- 雇用保険
- 厚生年金
参考:サラリーマンの税金を年収別でご紹介!あなたの税金の計算方法は?
サラリーマン年代別手取り額

上記の計算式によって導き出された金額が、手取り額となりますが、具体的に年代ごとでの手取り額の平均はどのようになっているのでしょうか?

- こちらの表は、年代ごとの均等を規す為、未婚で扶養なしで仮定しております。
- 東京都23区在住の保険料の負担は50%で、生命保険料などの控除は5万円と仮定して計算をしております。
- あくまで参考的な数字ですので予めご了解ください。
20代前半の年収では約50万だった税金や保険料も、ピークの年収を迎えると年収は2・5倍ほどですが、税金などは150万と3倍ほどになっています。
税金や社会保険料は私たちが豊かな市民生活をおこくるために必要な公共サービスを提供してくれているので、一概には悪とは言えませんがまとめた額で見ると衝撃的な金額です。
サラリーマンの月々の手取り額は?

上記年間手取り額から算出した月の手取り額です。

- こちらの表は平均手取り額をボーナスなどを考慮する為15カ月で割って算出しています。
ボーナスを引いた金額ではありますが、50代でも平均の月々の手取りが33万というのは少し衝撃的ではないでしょうか?
20代ではそこまで費用は掛からないので、節約次第では何とかなるように思えます。
しかし、30代からは子供の教育費用40代や50代では住宅ローンなど大きな費用が掛かってきますので、かなりきつい現実です。
サラリーマンの平均年収が高い業種top10

こちらは厚生労働省が公表している賃金構造基本統計調査を参考に平均年収の大会ランキングを抜粋しております。
- 10位:大学講師 708万円
- 9位:歯科医師 756万円
- 8位:不動産鑑定士 777万円
- 7位:マスコミ 822万円
- 6位:大学准教授 861万円
- 5位:弁護士 1028万円
- 4位:公認会計士・税理士 1042万円
- 3位:大学教授 1050万円
- 2位:航空機操縦士 1191万円
- 1位:医師 1232万円
こちらのランキングを見ていただければわかるように、ランキングTOPの職業の多くは国家資格がなければならない職業が多い用です。
参考:サラリーマンのオススメ税金対策は?年収1000万以上のやるべき対策
サラリーマンが平均年収を上げる方法は?
やはり高い年収を得るためには、国家資格等高度な専門職を有しなければならないようですが、一般的なサラリーマンでも今から年収をあげる方法をここではご紹介します。
基本的には副業として行う必要がありますが、なかなか給与が上がらず将来に不安のある方はぜひ参考にしてみてくださいね。
年収上げる方法①:アフィリエイト

副業を検討している人に一番おすすめなのがこのアフィリエイトです。
アフィリエイトとは、化粧品やネットサービスなど現在ある商品やサービスを人に紹介して購入してもらい、その手数料をマージンとしてもらうことを言います。
商品やサービスを紹介する方法はいろいろとありますが、一番多く使われているのがブログや紹介専門のホームページを作って紹介する方法です。
副業としていてはかなり浸透していて、5万円以上を稼ぐ人もかなりいて今人気の副業となっています。
また、商品を紹介するだけで在庫等を抱える必要はないので、リスク低く始めることができます。
まずは、管理人である僕の無料のメルマガでアフィリエイトについて学んで見てはいかがでしょうか?
年収上げる方法②:アドセンス(広告)

アフィリエイトに通づるものがありますが、商品の紹介などは必要がないのがこのアドセンスです。
具体的には自身のホームページやブログなどにGoogleから発行されている広告を貼り付けて、その広告が表示されたりクリックされることにより法主が発生します。
自身の趣味のブログや、ホームページなどに広告を出展することができるので、趣味を生かした副業としてとても人気です。
年収上げる方法③:転売・セドリ

初心者でも簡単に収益を埋めるといわれているのがこの転売やセドリといった手法です。
構造は簡単で、売れる商品をできるだけ安く仕入れて、できるだけ高く売る。
最近ではメルカリなどのアプリも充実しており、人気の副業となっています。
ただ、売れる商品のを見極めたり、仕入れる際に値切り交渉をしたりしなければならないので、予めそういった部分の勉強は必要になってきます。
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サラリーマンの年代別平均年収まとめ

いかがでしたか?
サラリーマンの20代、30代、40代、50代、毎の平均年収を紹介してきましたが、正直イメージよりも低いなんて人が多かったのではないでしょうか?
日本ではここ10年でへいきんねんしゅうが 50万近く低下しています。
国家資格やクリエイティブな技術を持っている人なら本業で年収をあげられるかもしれませんが、普通のサラリーマンではさらに年収が下がってしまうことも考えられます。
今回最後にご紹介したほかにも、おすすめな副業はたくさんありますので、ぜひこの機会に検討してみてはいかがですか?