サラリーマンならば、誰しもが楽しみにしている年2回の行事といえば、ボーナスですよね。
ボーナスは貰っていても、他のサラリーマンはどれくらいもらっているのかな…
果たして、自分のボーナスは多いのか少ないのか…
などと、周りに直接聞けないことだけに気になりますよね。
そこで今回は、大企業や中小企業や公務員といった職業別のボーナス平均額や夏と冬の違い、そもそもボーナスとはどんな制度なのかをまとめてみましたので、是非ご覧ください！
ここ数年ボーナスの常識は大きく変化してきているみたいですよ。
サラリーマンのボーナスの平均額は？
それでは2018年冬の最新データも含めて、2017年のデータも併せて見ていきましょう！
大手企業のボーナス
従業員500名以上の大手企業の、2017年冬のボーナスの平均は88万円、2018年冬のボーナスの平均91万円でした。
ちなみに2018年冬、最も高額だったのが、人手不足が最も深刻といわれる建設関連業で159万円、逆に大手企業で最も低いのは印刷業で61万円となりました。
2018年冬に関しては、2018年夏のボーナスが92万円で大企業の年度業績も非常に良いとされており、2018年夏以上の金額が出ることが予想されていました。
実際、2018年冬は、96万円と2018年夏を上回る結果となり、この冬は大手企業を始め好調と言って良いと思います。
中小企業のボーナス
大手企業は100万円に迫る金額が支払われるボーナスですが、中小企業はどの程度なのでしょうか？
2017年冬の中小企業の平均ボーナス額は28万円、2018年冬に関しては減少傾向で27万円となりました。
ただ、中小企業ではボーナスがない場合も多く、大手企業との賃金差は開く一方と言う状況です。
公務員のボーナス
公務員の一般職（管理職は除く）の方の2017年冬のボーナスは72万円でした。
2018年の冬に関しては、公務員のボーナスは民間企業の増減と同じ批准に合わせられ、72万円強と若干の増加を見せています。
そもそもボーナスって？
サラリーマンであれば、誰しもが楽しみにしているボーナス。
貰えるものなので気にすることはあまりないのですが、そもそもボーナスとはどのようなものなのでしょうか？
ボーナスとは
厚生労働省のボーナスに関する見解を見ると、
『賞与とは、定期的または臨時に、支給されるもので労働者の勤務実績や成績に応じて支給される予め支給額が確定されていないもの』とされています。
毎月支払われる通常の賃金は、予め支給額が決められていてその基本的な支給額に各種手当や残業や休日出勤などを合わせて支払われます。
一方ボーナスは、予め支給額で決められておらず、会社の業績や労働者の勤務実績や成績等を考量して事後的に具体的な支給額を決めていきます。
ボーナスの支払い義務
それでは、企業にはボーナスを支払う義務は存在するのでしょうか？
通常の賃金に関しては、労働基準法の賃金の支払い方法について定めている法律で、以下のように決めれられています。
- 通貨で支払うこと
- 労働者に直接支払うこと
- 全額を支払うこと
- 毎月1回以上支払うこと
基本的な賃金に関してはこちらのように定められているため、企業は毎月1回以上の賃金を給料日として直接労働者に支払っています。
ボーナスに関しては会社の業績などにおいて支払われる性質上、基本的な給与とは別で考えられているようです。
ただ、雇用契約書又は就業規則にボーナスの支払いを明記している場合は、その記載事項に沿った形で支払う義務が企業には生じます。
ボーナスの計算方法
一般的なボーナスの計算方法は、『基本給』『月数』『評価係数』で算出されます。
ボーナス = 基本給 × 月数 × 評価係数
基本給
基本的には各種手当・残業代等などを含まな給与明細の基本給と記載されている金額を使用する企業が多いようです。
稀に期間を定めて支払総額から算出する企業もありますが、その適応に関しては就業規則に記載されている通りとなります。
月数
月数に関しては、上場しているような大企業の場合は1回あたり2.5カ月から3カ月、中小企業の場合は1回あたり1ヶ月としている企業が多いようです。
ただ、企業の業績によってボーナスは大きく変わる性質があるため、業績が良ければ増え、逆に業績が悪ければ減ってしまうこともあるでしょう。
最悪の場合ボーナス無しとなる年もあり得ます。
評価係数
こちらの場合も企業によって大きな差があり、そもそも評価係数をかけないで月数のみで算出している企業もあります。
また、評価係数も数値の幅もその企業によって大きく変わり、基本的には就業規則をもとに計算されていきます。
仮にある企業の評価係数はこちらのような形になります。
- S評価 ＝ 1.4倍
- A評価 ＝ 1.2倍
- B評価 = 1.0倍
- C評価 = 0.8倍
社員の業績や勤務態度などを参考に、評価を行いボーナスに反映していきます。
ボーナスある会社とない会社の差って？
これまで日本ではボーナスの制度を取り入れている企業がほとんどでしたが、終身雇用や年功序列といったこれまでの体質が見直される中でボーナスを支給しな企業も増えてきています。
2017年度の調査では全体の31%の企業がボーナスの支給をしておらず、この数字は今後増えていくといわれています。
ただ、一概にボーナスないのがデメリットというわけでもありません。
ここでは、ボーナスのありなしでのメリットやデメリットなどを紹介していきたいと思います。
ボーナスある会社
ボーナスある会社のメリット
多くの企業ではボーナスを6月と12月のそれぞれで支給されるので、長期休みの出費の増加に備えることができ、イベントなどをより楽しむことができます。
また、住宅や自動車などのローンを組む際も、ボーナスでの支払いを組み込むことにより月々の支払いを抑えることができます。
企業としてもボーナス制度がある企業場合は、年功序列型の安定した企業が多く長く務める際には安心して務めることができます。
ボーナスある会社のデメリット
まずボーナスのある企業の最大のデメリットは、会社の業績次第でボーナスが一切支給されない場合があるということです。
近頃ではリーマンショックで多くの企業が業績を悪化させてしまい、ボーナスがゼロ若しくは大幅に減額されたという人が多くいました。
また、ボーナス無しの企業に比べて基本給が低く、ベースアップの幅も低いのが特徴です。
ボーナスない会社
ボーナスない会社のメリット
最近増加傾向にあるボーナスのない会社の多くは完全実力主義の会社がほとんどで、業績に寄って昇給スピードはボーナスアリの会社に比べてはるかに速いことが特徴です。
また、ボーナスは無くても歩合給という形で毎月の業績に合わせて支払されていることも多く、同じ世代の平均年収と比べて収入は高い傾向にあります。
デメリットない会社のデメリット
ボーナス無しのメリットでもある実力主義は、逆にデメリットになってしまう人もいます。
そもそも実力が発揮できなかったり、景気が悪く業績が上がらない場合には歩合給がないうえに評価も落とされてしまいます。
また、ボーナスがない会社では退職金制度もない会社が多いため、長く働くには少し不安があるように思います。
最近のボーナス事情
年俸制のボーナスは？
年俸制とは、1年単位で賃金の契約取り決めている制度の事で、最近では実力主義を謳う会社で多く取り入れられています。
ボーナスに関しては、賃金の支払い方法によって異なります。
年俸を12カ月で割って支払われる場合は、特別ボーナス月に増額ということはありません。
年俸を16ヶ月で割ってそれぞれのボーナス月にはプラス2か月分支払うとしている場合には、それが一般的なボーナスととらえてもよいです。
しかし、予め年単位での契約で定められているので、12カ月で割ろうが16カ月で割ろうが金額は変わりません。
ベンチャー企業のボーナスは？
ベンチャー企業といえば、若い会社の為年功序列の実力主義でボーナスがないと思われがちですが、ベンチャー企業の多くでもボーナス制度が存在します。
ただ、大手企業とはボーナス制度は若干異なっているような印象です。
ベンチャー企業では、『決算賞与』『年4回』『業績連動』等を取り入れている会社が多いようです。
ボーナスの税金は？
ボーナスには毎月支払われる給与と同様税金がかかってきます。
退職金のように特別な計算方法を用いるわけではなく、通常の給与と同じく『給与所得』として以下の税金と社会保険料が引かれていきます。
- 所得税
- 住民税
- 健康保険料
- 厚生年金
- 介護保険料
- 雇用保険料
参考：サラリーマンの税金を年収別でご紹介！あなたの税金の計算方法は？
サラリーマンのボーナス平均額まとめ
あなたのボーナスは平均額と比べると、いかがでしたか？
最近では、働き方も多様化してきています。
それは働く時間などだけではなく、報酬の支払われ方など多岐にわたっています。
サラリーマンのボーナスもこれまでのように夏と冬といった形だけではなく、決算ボーナスや業績に応じた年俸に加算する等、様々です。
それぞれのライフスタイルによってボーナスもメリットデメリットが存在しますので、自分にあったボーナス制度を採用している会社で働くというのも一つの選択かもしれません。
最後までお付き合い頂き、ありがとうございました。
